クロス屋は独立しやすい!?競合は増えているが独立に適している理由とは

内装関係の仕事をしていると、クロス屋として独立したいと考える人がいるでしょう。

内装関係の仕事の中でも独立しやすく、自分も同様に独立したいと考える人が多いようです。

確かに独立しやすい職業ではありますが、独立しやすいがために同業他社が多い状況です。

つまり、計画的に独立しなければ失敗してしまう可能性があります。

今回はその点を踏まえて、クロス屋で独立するまでに知っておきたいことや独立の流れをご説明します。

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クロス屋など内装業の新規開業は増えている

まずはクロス屋として独立するにあたり、競合相手はどのような状況なのか把握しておきましょう。

相手を知らずに独立をすると失敗してしまう可能性があります。

クロス屋などは新規の開業数が増加している

クロス屋だけの統計調査は出ていませんが、国土交通省の発表によると国内の内装業者は減少傾向にあります。

総数としてはわずかではありますが減少傾向にあり、ピーク時と比較すると80%程度の数しかありません。

ただ、全体としては減少傾向にあるものの、内装業の新規開業は増えています。

建築業許可の数値を基に判断してみると、数年前と比較して15%程度の増加状況です。

クロス屋に限らず内装業全般ですが、同じように独立している人が多いと考えてよいでしょう。

クロス屋などの競合他社が増えている背景

クロス屋を含めた内装屋が増えている背景には、新規の参入が簡単であることが挙げられます。建設業はあまり不況の影響を受けないため、思い切って参入するハードルが低いのです。

そのような理由があり、投資をして内装業界に参入してくる企業が増えています。

また、内装業は比較的に必要となる備品などが少ない仕事です。

これが個人での独立を後押ししていて、個人でクロス屋などを開業している人も多いと思われます。

個人と法人でどの程度内装業の新規参入があるのかについては具体的な数値が公開されていませんが、個人での参入が特に多いはずです。

また、デフレによってクロス屋の単価は下がっている傾向にあります。

安くてある程度の仕事をしてくれれば、クライアントは発注してくれる状況なのです。

これも新規参入に影響していて、「ある程度のスキルで独立をして安くても仕事を獲得しよう」と考えている人が増えているのでしょう。

このように様々な要因があり、クロス屋は独立しても競合他社が多い状況となっています。

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クロス屋で独立するために必要な資格

独立する際に多くの人が意識するのは「クロス屋の独立には資格が必要となるのか」との部分でしょう。

建設関連の仕事は多くの資格が存在しているため、クロス屋にも資格が関連すると考えても不思議ではありません。

続いてはこの点についてご説明します。

クロス屋の独立に資格は必要ない

実はクロス屋で独立するために必要な資格は存在していません。

建設業界には多くの資格が存在し何かしら関連があると考える人が多いですが、実際には資格について注意する必要がありません。

独立するためには、仕事ができるだけのスキルがあれば良いのです。

また、新規参入の多さからもわかるように、独立にあたって必要なスキルには大きな差があります。

安い単価で仕事を受注するような人は、特に何も資格を取得せずある程度経験を積んで独立しています。

客観的にスキルの証明をすることもなく、単価の安さだけで独立してる人もいるようです。

なお、資格の取得は必要ではありませんが、資格を取得しておいて損はありません。

クロス屋のスキルを証明するための「内装仕上げ施工技能士」と呼ばれる国家資格があります。

合格するハードルは高いですが、業界では知名度の高い資格であるため、自分のスキルを証明したいと考えているのであれば取得を目指しても良いでしょう。

必要に応じて建設業の許可が必要

個人で取得しておかなければならない資格はありません。

ご説明したとおり、ある程度のスキルがあれば仕事を受注できる状態です。

ただ、クロス屋で独立して受注する案件が500万円以上になるならば、建設業許可を取得しなければなりません。

500万円以上の案件はクロス屋でも建設業の対象となるため、事前に申請して許可の取得が必要です。

とはいえ、こちらは高額な案件を受注したい場合にのみ申請すればよいものです。

クロス屋で独立する段階で高額な案件の受注予定がなければ、急いで申請しておかなくても良いでしょう。

なお、申請する際には条件があります。

複雑な条件を満たしての申請となるため、もしクロス屋で独立するにあたって建設業許可を取得したいならば、都道府県が公開する情報などを細かく確認するようにしておきましょう。

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クロス屋で独立するためにはどうすればよいか

続いては具体的にクロス屋で独立するためにどうすればよいかご説明します。

独立前にクロス屋としてのスキルを高める

独立するにあたって当たり前ですが十分なスキルが必要です。

クロス屋として独立してる人の中には十分なスキルがない人もいるようですが、同業他社に負けないようなクロス屋を立ち上げるためにはスキルを高めるべきです。

スキルを高める方法は様々あります。

まず考えられるのは、自分でクロス屋の仕事と同じことをしてみて練習することです。

最近は自分でクロス屋の仕事を済ませられるような道具が様々販売されています。

そのようなものを利用して、スキルアップしてみるのが良いでしょう。

ただ、この方法でスキルアップするのは限界があるかもしれません。

そのため、できる限りクロス屋など内装を扱っている会社で働いて、実務経験を積むようにしましょう。

先輩などからスキルを継承してもらった方が、独学でクロス屋のスキルを身につけるよりも良いものが効率よく身につきます。

なお、どの程度の経験を積めば独立できるのかは一概には言えません。

自分なりに独立できると思えるだけのスキルを持ってから、独立するようにしましょう。

独立する方法を考える

続いて考えなければならないことは、クロス屋の独立を個人にするか法人にするかです。

クロス屋はどちらでも独立できる仕事であるため、自分に適したものを選択できます。

自分だけで仕事を続けるのであれば、個人で独立した方が手続きは簡単です。

ただ、個人は社会的な信用力が低く、大規模な仕事の受注は難しいかもしれません。

それに対して、将来的に仕事を大きくしたいのであれば、法人で独立した方が良いでしょう。

法人で独立するためには法人登記をしなければならず負担がかかりますが、社会的な信用力が高まります。

従業員などもやりやすくなり、クロス屋の規模を拡大できる可能性があります。

なお、独立するにあたって法人登記まで自分でしていると大きな負担がかかります。

そこで、クロス屋の独立で法人登記をしたいならば経営サポートプラスアルファにご相談ください。

24時間受付かつ手数料無料でプロが会社設立の受付をしています。

独立の手続きを行う

どのような段取りで独立するかを決定すれば、手続きをしていきましょう。手続きは自分でできるものもあれば、自分では難しいものもあります。

まず、個人で独立する場合の手続きは自分での対応が可能です。

個人での独立は開業届と呼ばれる書類を税務署に提出するだけであるため、特に難しい作業ではありません。

インターネットで書式をダウンロードして、記入して提出すれば終わりです。

それに対して法人を設立する場合の手続きは複雑です。

10種類程度の書類作成が必要となり、また専門的な知識も求められるため時間を要します。

クロス屋の独立準備をしながらこのような手続きをすると、独立の準備が蔑ろになってしまいかねません。

そのため、先ほどご説明したとおり法人登記をしたい場合は経営サポートプラスアルファにご相談ください。

クロス屋に必要なものを購入していく

クロス屋で独立するためには自分で利用する備品などを購入しなければなりません。

多くのものを購入しなければならないため、計画的に購入し準備しましょう。

中には手配してから納品まで時間がかかるものもあり、翌日のスケジュールに合わせた手配が必要です。

また、これだけ認識しておいてもらいたいのは、備品を降ろしてくれる問屋さんとの繋がりです。

クロス屋で独立すると様々な問屋などからのりやパテ、クロスなどを仕入れるため、ここの繋がりは重要視しましょう。

このような人々と繋がりを持っておくと、クロス屋の仕事を紹介してもらえる可能性があります。

問屋などは多くの情報を持ち合わせているため、良い関係性を築いていけば仕事につながる可能性があるのです。

単に備品を購入するだけではなく、繋がりについても意識しておくべきです。

なお、購入タイミングについては事前に購入しておいても差し支えはありません。

ただ、法人で購入する場合は法人名義の領収書などが必要になる場合があり、法人登記が完了してから購入するのが無難です。

クロス屋の営業を開始する

必要な準備が完了すれば後は営業を開始するだけです。クロス屋は競合他社が多いですが、独立したのであれば精一杯頑張るしかないでしょう。

営業を開始する際に意識したいのは、独立する前にクライアントを見つけておくことです。

クロス屋として独立してからクライアントを見つけることもできますが、事前に見つけておくのが無難でしょう。

独立してから営業活動などをすると収入がない期間が生まれるため、クロス屋で独立する前の準備が重要です。

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まとめ

クロス屋は競合他社の新規参入が多い独立しやすい職業です。

総数としては減っている傾向にありますが、新規参入しやすい業界であるため独立などで新しい事業者は増えています。

独立する方法は個人と法人の選択肢があり、統計情報からはどちらが多いか判断できません。

そのため自分なりに個人と法人を比較して、適した方法を選択するしかないでしょう。

なお、独立するにあたって法人を選択するならば法人登記が必要です。

これは負担のかかる作業であるため、24時間受付で手数料無料の経営サポートプラスアルファにご相談ください。

クロス屋で独立するための法人登記をプロがサポートします。

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